カートをみる マイページへログイン ご利用案内 お問い合せ サイトマップ
RSS

食物アレルギー対応、グルテンフリーの食パン用「小麦ゼロ米粉ミックス粉」販売サイト【アレンタウン】へようこそ

過去のコラム3

小麦アレルギーのかたに影響なし! 小麦価格10%上昇

2007年8月24日

農林水産省が海外から製粉会社に売り渡す小麦価格を、10月から約10%引き上げることとなりました。背景には、温暖化、異常気象による干ばつや、バイオエタノール燃料のもととなるトウモロコシや小麦などの穀物価格の高騰にあります。日本は8割以上を輸入に頼っているために、海外での価格高騰の直撃を受けてしまいます。

今後、小麦のパンやうどんなどの販売価格も11月以降にはジリジリと上がっていくことが予想されます。

あたりまえですが、食物アレルギー対応食品として当サイトで販売しているお米の代替食品などは、この影響をうけないために、販売価格への影響はありません。小麦アレルギーのかたにとってはちょっと複雑な心境にさせられるニュースですね。



賞味期限について考える

2007年8月16日

お盆休み真っ只中の14日、北海道土産の銘菓を製造する企業の賞味期限の改ざんが発覚しました。最近、原材料や賞味期限の改ざんによる企業の不祥事が目立ちますが、まだまだ氷山の一角だと言わざるをえません。

大企業では発覚すると大事件になりますが、実態はチェック機能や監査、規制などが働きにくい中小企業や家内会社こそ非常に多いと推測できます。

賞味期限表示について、ほとんどの企業は一定期間の余裕をもった賞味期限表示をしています(賞味期限1年間の食品が1年1ヶ月を経過していたとしても、現実的にはほとんどの人は問題ないと判断して食べると思われるためです)。これが、なおさら会社に賞味期限の改ざんという発想がおきてしまう要因のひとつでもあります。

賞味期限については、製造業・小売業ともにどのような対策をとっているでしょうか?大きく分けると3つあります。

  1. 賞味期限切れが近づいた商品はすべて廃棄する
  2. 賞味期限切れが近づいた商品は特価処分をする
  3. 期限切れをおこさないように生産・仕入れに工夫をする

特価処分セールなどは、一部に喜ぶお客様はいても、スーパーのように毎日通うわけでもなく特売チラシが入るわけでもないネット通販においては、多くのお客様において不公平感が出てしまうために、当サイトの方針として行っていません。「余ったら安く売ればいい」というのは小売としてお客様に失礼な行為で、商品管理能力の欠如だと思っています。

特に、食物アレルギー対応の食品通販のようなサイトでは、大量購入・大量販売ができません。私たちアレンタウンでは、基本的には、生産をこまめにしている業者を選別して商品選定をし、なるべく期限切れによる廃棄を起こさないような仕入れをし、その分、常時安く販売できるように努力をしています。特にお米パンのような日常品を、作りたてをお待たせなくお送りしているのもそのためです。



夏期休業・・・

2008年8月8日

今週末から来週末まで夏期休業をいただきます。旅行でもしてしっかり英気を養って・・・といいたいところですが、土曜日は工場視察、日曜日は棚卸作業およびシステムメンテとなかなかゆっくりできません。約1週間の休みもスタッフ一同がよりよいサービス、本当に良い新商品を求めてゆっくりとアイデアを蓄える貴重な時間です。

食物アレルギーで当サイトをご愛顧いただいている皆様には、休業中ご不便をおかして本当に申し訳ございません。20日からはリフレッシュしてアレンタウンをスタートさせますので、よろしくお願いいたします。



三洋ホームベーカリーの取扱い開始

2007年7月11日

小麦ゼロ米粉パンミックス粉および、三洋の専用ホームベーカリーの発売を先週より開始しました。弊社は家電店ではないため、販売よりもお客様への情報発信を主な目的としておりましたが、意外なほどのたくさんのお問合せやご注文に驚いています。

最近、郊外や駅前などに大型家電店がどんどん進出しています。大型家電店は、液晶テレビなどの花形製品には詳しい担当者をつけて接客しますが、ホームベーカリーのようなマイナー製品の機能などに詳しい人はほとんどいません。安い価格だけつけておいて、商品情報の収集は消費者自身にまかせるといった販売方法で、ましてや店頭で扱っていない商品などの知識はありません。

かつては、街にメーカー系列の小さな家電店が存在し、店主は顧客の自宅内や家族構成まで把握していました。そしてお客様に合わせた電気製品の提案や説明、設置などもおこなっていました。そのような家電店がすっかり淘汰され、安売り価格だけで大量に売りさばく大型店にとって変わられてきました。

情報や在庫が行き渡っている人気商品については、大型量販店は私たちにとって必要な存在です。しかし、小麦ゼロ米粉パンのホームベーカリーなどについて詳しく情報発信している家電店は存在しません。そのような情報を求めている方々や、高価な米粉パンを買わざるを得ない困っている方々からご興味を持っていただけることは嬉しい限りです。

当サイトの情報をもとに、お近くの家電店でお買い求めいただくのも当サイトの役割だと思います。このような良い製品の存在すら知らなかった方々に、1人でも多くその情報や製品に満足いただければ幸いです。



アレルギー科の存続を

2007年6月29日

5月14日のコラムにて、医療機関の診療科名から「アレルギー科」「リウマチ科」など一部の名称がなくなるという厚生労働省の方針について触れ、また私たちアレンタウンではその方針に反対の立場をとっておりました。

6月27日、アレルギーの患者4団体が、柳沢伯夫厚生労働大臣に同科の存続を求める要望書を提出しました。各団体の代表者は「科がなくなると専門医を見つけにくくなる」と訴え、柳沢大臣は今後、患者や学会の意見を聞いて最終結論を出すとのこと。(日本経済新聞 6月28日社会面より)

専門医を見つけにくくなることは当然ですが、私たちが危惧しているのは、アレルギー分野などに専門性をもつ開業医の質が落ちていくということです。この制度は、広く浅く診療をおこなう開業医のほうが、狭く専門的な開業医よりも得をすることは間違いないため、専門分野をもつ医師の質・量ともに低下する危険性があります。

何れにしても、今の厚生労働省・大臣は年金問題でアップアップ状態。この要望を真剣に議論し検討してもらえるような状況にはないことが気がかりです。



唾液キットで食物アレルギー診断

2007年6月18日

徳島大学の研究チームは、微量の唾液(だえき)や鼻水から、食物アレルギー600種を1〜2時間で検出できる微小チップを試作した。

従来は血液20〜30μℓ必要であり、「IgE」抗体を調べる場合が多いが、このIgE抗体が少ないにもかかわらず症状が重い患者がおり、「SIgA」 「IgG」などの抗体も調べる必要がある。こうした抗体は唾液や鼻水で調べることができるため、このチップが実用化されると症状に合わせた最適な治療法を選びやすくなる。

また、唾液対応のキットは診療所以外でも、学校給食の前に調べることができるため、利用価値が高いと見られている。現在は協力企業と10月をメドに製造会社を決め、来年4月のサンプル出荷を目指しているとのこと。

【編集者のあとがき】

厚生労働省の調査によると、乳幼児の約1割が食物アレルギー症状にかかっている。血液検査や負荷試験などは患者さんにとって負担の大きいものです。このような検査キットが手軽に使えるようになれば、乳幼児期から体質をこまめに確認して食事の管理がおこなえるようになるため、早い製品化が望まれます。
(情報の出所: 日本経済新聞 6月18日 科学欄)



学校給食 民間会社委託による食物アレルギー対応

2007年6月15日

区営の給食センターから民間給食サービス会社への委託に変更するケースが増えています。全て学校内で調理するため、温かいまま出せるのはもちろんですが、食物アレルギーに対する個別対応をしてくれる会社も出てきています。

東京都練馬区の区立光和小学校もそのひとつ。民間会社のスタッフが約900人分の給食をつくっています。牛乳アレルギーがある児童のためにコンソメスープを出してくれたりしています。会社によっては、ただ代替食を出すばかりでなく、見た目も他の児童のメニューと同じように見えるような工夫をしたりしています。これにより、食物アレルギーを持っている児童も「自分だけ特別なものを食べている」という疎外感を感じなくてすむのです。

自治体の事業は、もっともっとサービスが手厚く、工夫と苦労を惜しまない民間に委託されるべきです。教育以外でも私たちが学校給食などのサービスで学校を選別する目を持てば、光和小学校のような例も増えていくのではないでしょうか。

ちなみに光和小学校がある練馬区は、民間への事業委託により行政をスリム化し、節約した費用で少子化対策などにも積極的で、他の自治体から視察が来るほどです。学校の選別以前に「居住地の選別」という傾向にあるのかもしれません。
(情報の引用: 日本経済新聞 6月12日 経済欄) 



アトピー治療に新手法 東京医科歯科大学などが開発

2007年6月8日

東京医科歯科大学と大阪大学、アンジェスMGの研究グループが、アトピー性皮膚炎の重症患者向けに新しい治療法を開発しました。

炎症を起こす物質の成分を抑える遺伝子のDNA断片を混ぜた軟膏剤を皮膚に塗る方法で、ステロイド剤などでの効果が見られない重度の患者10人で試したとのこと。

1日2回、4週間塗ったところ、全員で赤みなどの症状が半減。かゆみは4割以下に減ったそうである。また、利用をやめても2〜3週間効果が続き、副作用もなかったという。

この結果は11日から横浜で開かれる、日本アレルギー学会で発表される予定。アンジェスMGは、既に別のDNAを使う治療薬を臨床試験中であるが、今のところこの薬の臨床試験については未定。
(引用:日本経済新聞 6月8日 テクノロジー欄より)

【編集者のあとがき】

効果についてのデータがわからず、10人の被験者もどのように選ばれたかわからないので現段階で判断はできませんが、学会で発表後、意義ある技術であれば、なるべく早い治験のもとで迅速に製品化してほしいものです。大衆薬ではないため製薬メーカーの利益ベースに乗らなくても、このような分野にこそ国や政府が関わって補助をしてほしいと願います。


間もなく運用? 給食の「学校生活管理指導表」

2007年6月7日

食物アレルギーや、その他のアレルギー疾患をもっているお子さんをお持ちの親御さんは、学校にどのような対応をしてもらっていますか?現在は法的に専門家による手引きや指針がないため、学校側のケース・バイ・ケースでの対応に委ねられているのが現状です。

特に低学年の子供は、服用している持参薬を学校に預かってもらい、給食後に服薬したかどうかという確認や、献立表では発見できないアレルゲンを、給食日の当日に確認してもらうなどの要望は少なくありません。しかし、これらを実施してくれる学校はほとんどありません。万が一、確認を忘れてしまったり、他の事故により確認できなかった場合など、学校側の責任問題になることを避けるためです。

このようなケースでは、親が学校で待機して、毎日確認してあげるしか手立てがありません。

現在、心臓疾患については「学校生活管理指導表」を提出するという手立があります。これは、保護者が医師に記入してもらうもので、体育や課外活動の可否について、症状の重度別に区分けをし、学校に提出するものです。文部科学省の指針でおこなわれており、学校への強制義務はありませんが、医師によって明確に細分化され記入されるため、学校での運用もしやすくなります。

現在、文部科学省では、食物アレルギーやアナフィラキシーに関する「学校生活管理指導表」を作成する取り組みが行なわれています。文部科学省に問い合わせたところ、運用の日程は未定ですが、良いものを早くつくりたいという意向とのことです。保護者にとっては早急な運用が望まれます。
(情報の出所:文部科学省、(財)日本学校保健会)



トランス脂肪酸について考える◆

2007年5月18日

前回のトランス脂肪酸についてのコラムに、たいへん多くのアクセスとご質問・ご意見などをいただきました。新たな情報なども含めて再度この問題について取り上げたいと思います。

少しおさらいすると、トランス脂肪酸は、食品に固さやサクサク感をもたらすために、植物油脂に水素を添加する過程で発生するものです。多くとり過ぎると、血中の悪玉コレステロール値を高め、心筋梗塞を引き起こす確率が高まります。

世界保健機構(WHO)は1日の平均摂取量を2.2g以下に抑えるように勧告しており、日本人の平均摂取量は1.56g、アメリカ人は同5.8gというのも前回お伝えしました。アメリカでは、とり過ぎが社会的な問題となっており、ファストフード店でドーナツやサンドイッチをつくる調理油からトランス脂肪酸を追放することを決めました。マクドナルドや、ケンタッキーフライドチキンでもトランス脂肪酸を含まないメニューを提供しています。

日本では、平均的な摂取量では全く問題ありませんが、子供のとり過ぎが心配です。何故なら、ファストフード1回分の食事には、多い場合トランス脂肪酸が10g以上に達するものもあります。また、お隣の韓国では、子供の摂取量は大人の2〜3倍というデータが公表されました。家族でファストフードに頻繁に行く家庭にとってはショッキングな事実です。

一方、食物アレルギーのかたはどうでしょうか?

基本的に、食物アレルギーのかたは、ファストフードはもちろん、外食、惣菜類や、多くの加工食品は食べることができません。しかし、トランス脂肪酸が最も多く含まれているファストフードやスナック菓子を、日常的にほとんど摂取していない生活のため、知らないうちに健康的な食生活を送っているといえます。これは添加物のコラムでもふれた内容とよく似ています。

トランス脂肪酸の代表格と見なされているマーガリンは、トランス脂肪酸が約0.9〜1g(食パン1枚に使用8g当たり)含まれています。それ自体は全く問題がないものです。優先順位としては、ファストフードやスナック菓子を減らすことのほうがはるかに効果があります。心配な方はマーガリンの使用量を半分に減らすなどもよいでしょう。しかし、微量しか含まれていないマーガリンやショートニングを拒絶し、大量に含まれているファストフードや外食、スナック菓子を平気で食べている方のほうが、リスクがはるかに高いのです。
(情報の出所および引用: ロサンゼルスタイムズ紙 5月11日記事 日本経済新聞5月12日記事)



2割の「純粋はちみつ」が不適正表示 実は甘味料で加糖

2007年5月15日

はちみつ商品に関する適正表示を推進する社団法人「全国はちみつ公正取引協議会」の定期検査で、規約に違反して人工甘味料などを意図的に混入させたと思われる商品が、過去7年間で延べ120点、検査対象610点の実に約2割に上っていたことがわかりました。
(情報の出所: 5月14日 読売新聞オンラインニュース)

【編集者のあとがき】

純粋はちみつは高価なため、価格競争による製造業者の危機感の表れが、このような事態の原因とされています。しかし、さらなる背景として、社団法人「全国はちみつ公正取引協議会」は「純正はちみつ」に貼ることのできる認定ラベルを、1枚約4円で業者に販売しており、その収入だけでも年間4千万円を超えると思われます。厳重な規制を課すると、この売上が減る為に、ついつい身内に甘いチェック体制になっていたのではないかという指摘があるようです。

オーガニックコットンもアレンタウンが問題提起しているように、出回っているほとんどが、通常の綿が混じっていたり、化学薬剤、化学染料がふんだんに使用されています。これはオーガニックコットンの定義が曖昧で、有機栽培のような明確な基準を設けられていないことが原因です。

合法的な商品の中にも、わずかでも果汁が入れば健康的なジュース(実は合成添加物や合成着色料がほとんど)と誤認してしまいそうな商品などが、日常でたくさん存在しています。多様化していく商品やその製法に対して、健康などを連想させる表記・表示には明確な定義をしてほしいものです。



診療所から「アレルギー科」が消える?

2007年5月14日

厚生労働省は医療機関から専門的な「アレルギー科」「リウマチ科」「心臓血管外科」などの診療科名を廃止し、37ある診療科名を20程度にまで絞り込む方針を固めました。

「医師が1人の診療所なのに、4つも5つも専門分野があるのはおかしい」という疑問に答えるもので、開業医が1人の診療所であれば原則として2つの診療科までしか表記できないようになります。厚生労働省は早ければ2008年から施行するとのこと。
(情報の出所:厚生労働省発表記事 日本経済新聞 5月12日記事)

【編集者のあとがき】

厚生労働省は、専門性が高く分かりにくい科名をなくし、一般の患者がイメージしやすい科名に変更することが目的とのこと。アレルギー科については「内科」「皮膚科」などとなります。

確かに、1人の開業医がたくさんの科名を使い、しかもひとつひとつの診療レベルが低い場合はこのように改定されるべきでしょう。しかし、食物アレルギーやアトピー性皮膚炎などを専門とし、権威ある開業医ですら、この表記がつかえなくなると、困っている一般の患者さんは、ネットや電話帳、あるいは通りがかりなどで発見したり検索する機会が減ってしまいます。

1人について2つの科名というよりも、いかに診療スキルと専門性があるかという基準で分けないと、高度に手広く努力をしている医師が損をし、スキルが低く、狭く浅くしか診療できない医師が得をするという事態となり、本末転倒ではないでしょうか。


                  [1] [2] [3] 次を見る⇒

ページトップへ